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記事2008年6月3日 2100号 (1面) 
特待生制度の採用校調査
日本高野連が全国理事会を開き決定
3年かけ詳細に調査
校名の公浮ノは一定の配慮
日本高等学校野球連盟は五月二十二日、大阪市の中沢佐伯記念野球会館で開いた全国理事会で今年から三年にわたって実施する「特待生制度採用校調査」の内容や公表方法等を決定した。野球特待生制度に関しては、昨年十一月、同連盟が特待生制度採用校の調査を三年間行い、その結果を踏まえて、平成二十四年度の入学生募集期までに最終措置を決定するとしていた。調査は私学関係者の意向に一定の配慮を示した内容となった。
 まず今年九月末には、野球特待生制度を採用する加盟校に平成二十一年度募集要項を提出してもらい、特待生制度としての野球部員の採用人数、採用条件に学業、生活態度も重視することが明記されているか、所属中学校の推薦書が必要条件として定められているかを確認する。
 特待生採用予定学校名は公表する。
 平成二十一年五月末には、年度の部員登録時に、実際に入学した野球部特待生の人数、入学した人数が同連盟の望ましいとする五人を超え、六人以上の場合はその理由を調査。五人以下と六人以上の学校数を公表する。学校名、生徒名は非公表。
 平成二十二年五月末には、部活動が継続しているか休止しているか、学業と部活動の両立を目指しているか、生活態度、特待生制度採用による効果と問題点を調査する。調査した学校名、学校別の個人の結果は公表しない、ことにしている。
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